会社辞めたい

【人手不足で辞めたい方に】辛い仕事をできるだけ円満に辞める方法

ヒトデ君
ヒトデ君
・人手不足で辛くて辞めたい
・でも自分が辞めたら迷惑をかけるかも…

人手不足の会社で働いていると、こんな悩みがありませんか?

結論からお伝えすると、人手不足であっても辞めて大丈夫です。

実は私自身も「人手不足で毎日深夜まで残業…もう辞めたい」と思う経験がありました。今となっては「辞めても良い理由や退職方法を、当時知っていれば良かった」と感じています。

そこで本記事では、以下の内容についてご紹介します。

  • 人手不足の会社を辞めても大丈夫な理由
  • 円満に退職する方法
  • 引き止められたときの対処法

この記事を読むと、人手不足の会社を辞める方法がわかって、退職しやすくなりますよ。

辛い労働環境から離れて、楽しい職場へ転職するためにも、ぜひ参考にしてくださいね。

人手不足の職場で頑張っても先は暗い

人手不足の職場で頑張っても、残念ながら先は暗いことが多いです。

なぜなら、人手不足の状況で働き続けると、長時間労働により体調不良やうつ病になりかねないからです。

実際に人手不足の仕事を続けてうつ病になった方の話では「人を増やしたくても、給料が安いので求人への応募がこない」とのことでした。

そうなると、人員が足りない分、自分が働かなければならない状態が続きます。なかなか仕事が終わらず、毎日残業が当たり前になってしまうのです。

自分を守るためにも、心身を病む前に、早めに辞めることをおすすめします。

人手不足でうつ病になった方の体験談もあるので、気になる方は読んでみてくださいね。

【漫画】働いていた雑貨屋さんは楽しい職場だったけど、人手不足でうつ病になった話 雑貨屋さんで働くのは楽しかった、けど・・...

人手不足で仕事が辛いなら辞めて大丈夫!その理由を解説

人手不足で仕事が辛いと感じるなら、辞めても大丈夫です。その理由は、次の3つです。

  1. 労働者には退職する自由があるから
  2. 人手不足は会社の責任だから
  3. 自分がいなくても会社は回るから

それぞれの理由について、以下で詳しく解説していきますね。

理由①そもそも労働者には原則的に「退職する自由」がある

そもそも労働者には、原則として「退職する自由」があります。これについては、民法で以下のように定められています。

(民法第627条より引用)
当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
引用元:令和元年法律第34号 民法|e-Gov 電子政府の総合窓口

つまり、会社が承諾していなくても、退職の意思を伝えてから2週間後には辞められるということです。

なお、就業規則や労働契約で「退職は1か月前に申し出ること」と記載されていることもあると思います。この場合、民法と就業規則のどちらが上なのか、法律では定められていません。

一部では「民法は任意法規なので就業規則が優先」という解釈もあります。しかし、裁判では「2週間を超える期間の指定は無効」とする判例がありました。

会社が民法627条の定める2週間を超えて予告期間を延長することは、労基法の諸規定(例えば5条)に反し、また、退職の許可制も、労働者の退職の自由を制限するので法的効力を持たない。(高野メリヤス事件 東京地判昭51.10.29 判時841-102など)
引用元:独立行政法人 労働政策研究・研修機構

このため、就業規則より民法(2週間で退職可能)の方が優先という見解が多いです。

ただし、雇用期間の定めがある有期労働契約では、基本的に期間満了まで辞められないこととなっています。それでもやむを得ない理由がある場合には、契約期間中でも退職可能です(民法第628条)。

やむを得ない理由とは、たとえば「身体に危険が及ぶ労働を会社から命令された」「病気やケガで働けなくなった」などの理由を指します。

理由②人手不足は会社の責任。辞めるのは自分勝手じゃない

人手不足は、そもそも会社の責任です。社員に責任はなく、辞めても自分勝手ではありません。人員不足の原因は、たとえば以下のようなことです。

  • スタッフの新規採用をしていない
  • 社員の退職により人員が減っている

人員が足りないのに新規採用をしていないことが、人手不足の大きな原因です。資金に余裕がないため、人件費を節約している場合も多いです。

また、常に人手不足の会社には、社員が定着するような魅力がないとも考えられます。たとえば職場環境や待遇面が劣悪であれば、社員は辞める一方です。そのため、人手不足が常態化していきます。

このように、資金不足だったり労働環境が悪かったりする会社では、将来性も期待できないですよね。早めに辞めて、良い仕事を探すのがおすすめです。

理由③自分がいないと会社が回らないことはない

「自分が辞めると、仕事が回らなくなる」と思う方もいるのではないでしょうか。しかし、そんなことはないですよ。自分1人が辞めても、会社はきちんと回ります。

落ち着いて考えてみましょう。担当している業務は、他の誰にもできない特別な内容でしょうか。世界で自分しか持っていないような特殊技術を使う仕事ですか?

おそらく、答えはノーだと思います。

会社から任される仕事というのは、その企業へ入って業務を引き継げば、誰でも行えるものがほとんどです。なので、自分が退職しても、代わりをできる人はいます。

「社員が1人辞めただけで回らなくなる」なんてことはないのです。

実際に「自分が辞めたら回らないと思い、限界まで働いたけれど、退職しても会社は回っていた」という体験談があります。心身を壊す前に、こちらの体験談をぜひ参考にしてくださいね。

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人手不足で辞められない会社をできるだけ円満に退職する方法

人手不足で辞められない会社を円満に退職するには、次の3つの方法があります。

  1. 上司へ退職の意思を明確に伝える
  2. 後任への引き継ぎ資料を作る
  3. 退職を伝える同僚は最小限に留める

それぞれについて、以下で詳しく見ていきましょう。

方法①上司へ退職の意思を明確に伝える

スムーズに辞めるためには、退職の意思を上司へはっきりと伝えることが重要です。

「辞めようと思うのですが…」と言うと、相談だと思われて、引き止められる可能性があります。なので「退職します」と明確に言いましょう。うやむやにされないために、退職届も提出します。

その際の退職理由は、本当のことを言う必要はありません。一身上の都合や家庭の事情などでOKです。

また、人手不足の会社だと退職を引き伸ばされることもあります。なので、実際には決まっていなくても「次の仕事が決まっている」と言ってしまいましょう。

退職日を明確にして、辞める意思は固いことを伝えます。

方法②後任への引き継ぎ資料を作る

円満に退職するには、引き継ぎをしっかりすることもポイントです。

自分がこれまで行っていた業務は、他の社員がやることになります。新しい業務を覚える負担を減らすためにも、引き継ぎの資料(引継書)を作るのがおすすめです。

退職日までに後任が万が一決まらなくても、資料を渡すだけで引き継ぎできるというメリットもあります。また、後々「引き継ぎされていない」などとトラブルになる心配もありません。

スムーズに辞めるためには、引き継ぎをしっかり行いましょう。

方法③退職を伝える同僚は最小限に留める

円満に辞めるには、退職することを伝える同僚を最小限に留めておきましょう。人手不足の会社で辞める噂が立つと、引き止められるおそれがあります。

退職日までに直接伝えるのは、上司のみでも構いません。関係者には、通常なら上司から通達してもらえるはずです。

他の社員には最終出勤日に挨拶したり、メールでお礼を伝えたりすれば、イメージも悪くならずに済みますよ。

人手不足で辞めさせてくれない・引き止められたときの対処法

人手不足の会社では、退職を申し出ても引き止められることがありますよね。引き止め方は「待遇を改善するから」など様々です。

そこで、主な引き止め方とそれぞれの対処法を以下にご紹介します。

引き止め方 対処法
1.待遇を改善する 1.はっきりと断る
2.情に訴えかける 2.次の仕事が決まっていると言う
3.人員を確保するまで引き伸ばす 3.退職日を明確にして退職届を出す
4.引き継ぎをしてほしいと言う 4.引継書を作って渡す
5.脅迫・暴行で引き止める 5.労働基準監督署に相談する

本記事内の「辞めても大丈夫な理由」でもお伝えしたとおり、法律上、社員には退職する権利があります(民法第627条)。

なので、「辞められたら困る」と情に訴えかけられても、きっぱりと断りましょう。また、人手不足や引き継ぎを理由に引き伸ばされないよう、退職届や引継書を渡すこともポイントです。

対処法1~4については、本記事内の「円満に退職する方法」にも記載しているので、参考にしてみてくださいね。

また、脅しや暴力で引き止める行為は、労働基準法で禁止されています。

(労働基準法第5条より引用)
使用者は、暴行、脅迫、監禁その他精神又は身体の自由を不当に拘束する手段によつて、労働者の意思に反して労働を強制してはならない。
引用元:平成29年法律第45号 労働基準法|e-Gov 電子政府の総合窓口

もしも脅迫などで辞められない場合は、労働基準監督署に相談しましょう。ただし、労働基準監督署は労基法違反でしか動かない場合が多いです。民法の違反には対応してもらえません。

なので、暴行・脅迫以外で引き止められた場合は、退職代行に相談するのも1つの方法です。退職代行については、この次の章でお伝えしますね。

やむを得ない場合は「退職代行」で辞めるのもアリ!

どうしても辞められない場合は、退職代行を使うという選択肢もあります。

退職代行とは「自分の代わりに、退職の意思を会社へ伝えてくれるサービス」のことです。代わりに連絡をしてもらった後、退職届を会社へ郵送で提出します。

上司と話さずに済むため、引き止められずに辞められるケースが多いです。スムーズに手続きが進めば、すぐに退職できる場合もあります。

退職届を受理してもらえない場合は、退職代行の利用も検討してみてくださいね。

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まとめ:人手不足で仕事が辛いなら会社を辞めよう

人手不足で仕事が辛いなら、早めに会社を辞めましょう。人手不足でも辞めても大丈夫な理由は、以下の3つです。

  • 社員には退職する権利があるから
  • 人手不足は会社の責任だから
  • 自分が辞めても会社は回るから

何より、長時間労働や過労でうつ病・体調不良になる事態を避けなければなりません。

思い切って退職してみると、前へ進めますよ。人手不足の会社は早めに辞めて、未来を切り開きましょう!

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